ドメイン名の詳細

トップレベルドメイン

●トップレベルドメインは現在２種類のものが使われています。一般トップレベルドメイン(gTLD)と国別トップレベル・ドメイン(ccTLD)です。

一般トップレベルドメイン

●一般トップレベル・ドメインには「.com」「.org」「.net」などがあります。歴史的な経緯で米国の組織が登録されていますが、特に「.com」はだれでも取得できます。事実上は米国の団体が多いのですが、日本の企業が com を取得する例もあります。「.edu」「.mil」および「.gov」などは米国のみです。インターネットの技術が米国の軍事研究から始まったこと、ドメイン名の管理にも米国政府が金銭的負担をしていたことからこのようになっています。

gTLD の使われ方
com 商用の組織すなわち企業向け。非常に大規模になってきています。
edu 教育機関向けのもの。最近4年制の カレッジと大学など。
net ネットワーク運用維持組織、プロバイダ用。
org その他の組織。非政府組織ど。
gov 米国連邦政府機関。州や地方の政府機関は国ドメインで登録されます。
mil 米国軍で使用。
int 国際条約に基づいて設立された組織や国際的なデ−タベ−ス用。

国別トップレベルドメイン

●国別トップレベル・ドメインは各国に割り当てられている２文字の名前で、次のようなものがあります。

各国が使用しているccTLD
（出展：http://www.iana.org/country-codes.txt）
.au　 オーストラリア .lu ルクセンブルク
.at オーストリア .mx メキシコ
.be ベルギー .nl オランダ
.ca カナダ .nz ニュージーランド
.cz チェコ .no ノルウェー
.dk デンマーク .pl ポーランド
.fi フィンランド .pt ポルトガル
.fr フランス .es スペイン
.de ドイツ .se スウェーデン
.gr ギリシャ .ch スイス
.hu ハンガリー .to トンガ
.is アイスランド .tr トルコ
.ie アイルランド .tv ツバル
.it イタリア .uk .gb イギリス
.jp 日本 .us アメリカ
.kr 大韓民国 .ws サモア

一般トップレベルドメイン追加の動き

●最近 .com ドメインを取得しようとする企業が増えて名前が不足したり、あらかじめめぼしいものを登録しておいて後で高く売りつけるような不当な商売も行われるようになるなど問題も生じています。そこで一般トップレベルドメイン gTLD を増やすことになりました。完全にオープンなものから、特定の業界向け、個人向けなど様々なものがあります。 2000年11月のICANN（Internet Corporation for Assigned Names and Numbers）の理事会で決まったものですが、まだ見かけません。

新gTLDの種類
biz ビジネス用
第2レベルに登録
info 汎用
第2レベルに登録
name 個人用
firstname.　familyname.　name.　という形で登録
（第2レベルは同姓で共有）
pro プロフェッショナル用
第2レベルは業種を示し、第3レベルに登録
（law.pro、med.pro、cpa.pro）
museum 博物館用
第2レベルは分野または地域等を表し共有
原則として第3レベルに登録
aero 航空運輸に関係する企業組織用
第2レベルに登録
coop 生活共同組合用
第2レベルに登録

●一般トップレベルドメインの場合は第２レベルドメインの部分が団体の名前（申請した名前）になります。国別トップレベルドメインの場合は各国の事情にあわせてさらに分類が入れるのが普通です。この場合は第３レベルドメインの部分が団体の名前（申請した名前）になります。

ＪＰドメイン名の分類

●第２レベルドメインの部分は各国でまちまちですが、日本では ed co ne go などに分類しています。これらはイギリスのやり方にならったもので属性型ドメイン名といいます。

属性型JPドメイン

AC　ドメイン名／大学系教育機関向け
学校教育法及び他の法律の規定による学校、大学共同利用機関、大学校、職業訓練校、学校法人、職業訓練法人
CO　ドメイン名／一般企業向け
株式会社、有限会社、合名会社、合資会社、相互会社、特殊会社、その他の会社及び信用金庫、信用組合、外国会社
GO　ドメイン名／政府機関向け
日本国の政府機関、各省庁所轄研究所、特殊法人（特殊会社を除く） 備考:特殊法人はGOドメイン名とORドメイン名のいずれかを選択できる。
OR　ドメイン名／会社以外の団体向け
財団法人、社団法、医療法人、監査法人、宗教法人 、特殊法人（特殊会社を除く）、農業協同組合、生活協同組合、その他AC、CO、GO、EDのいずれにも該当しない日本国法に基づいて設立された法人。
AD　ドメイン名／JPNIC会員向け
（a）当センターの会員が運用するネットワーク
（b）当センターがインターネットの運用上必要と認めた組織
NE　ドメイン名／ネットワークサービス向け
日本国内のネットワークサービス提供者が、不特定または多数の利用者に対して営利または非営利で提供するネットワークサービス。
GR　ドメイン名／任意団体向け
複数の日本に在住する個人または日本に登記のある法人で構成される任意団体代表者及び副代表者は日本に在住する個人または日本に登記のある法人であること。
ED　ドメイン名／小・中・高校向け
保育所、幼稚園、小学校、中学校、高等学校、盲学校、聾学校、養護学校、専修学校及び各種学校の内、主に18歳未満を対象とするもの

地域型JPドメイン

●登録する団体や個人の地域によって分類する、地域型ドメイン名もあります。都道府県・政令指定都市名を利用した、地域に根ざしたドメイン名で都道府県、地方公共団体、病院、個人等が利用できます。しかし、地方公共団体以外はあまり使用されていません。

●例えば青森県弘前市の人が○○○という名前で登録する場合、「○○○.hirosaki.aomori.jp」となります。

●一般地域型の構成 :【組織名】.【市町村名】.【都道府県名】.jp
例 :組織名.kawaguchi.saitama.jp
●地方公共団体の構成
都道府県・政令指定都市 :【都道府県属性ラベル】.【都道府県名】.jp
例 :metro.tokyo.jp
上記の下部組織 :【組織名】.【都道府県属性ラベル】.【都道府県名】.jp
例 :組織名.pref.kanagawa.jp
市町村・東京都特別区 :【市町村属性ラベル】.【市町村名】.【都道府県名】.jp
例 :city.setagaya.tokyo.jp
上記の下部組織 :【組織名】.【市町村属性ラベル】.【市町村名】.【都道府県名】.jp
例 :組織名.city.setagaya.tokyo.jp

汎用JPドメイン

●第２レベルでの分類をやめて、第２レベルに直接団体の名前（申請した名前）を入れるものです。.com や .org のような形になります。

●ドメイン名を簡略で覚えやすいものにするため、また制限の厳しい属性型JPドメインを敬遠して.comを取得する企業を呼び戻すために最近登録が開始されました。これからはこちらも増えてゆくと考えられます。

●こちらは、ドメイン名に漢字やひらがななどを使うことも許されています。ドメイン名の国際化に対応したものですが、英文字に変換するしくみを入れて対応します。ソフト面での対応も必要なので広く使われるには課題も多いと言えます。

●汎用ドメイン名の例

HAPPY.JP
I-LOVE-YOU.JP 
凹凸商事.JP
いすゞ製鉄.JP
1000万円.JP
日々の生活.JP
ザ・セール.JP 
汎用JPドメイン名を登録しよう.JP
聖愛高等学校
http://www.seiai.ed.jp/