メールアドレスの仕組み

メールアドレス

前にも書いたようにメールアドレスはユーザー名@ドメイン名の形になっています。ドメインとはユーザーの所属するグループです。これは登録しないと使用できません。校内で使用している seiai.ed.jp は、まだ正式に登録してもらっていないのですが、インターネットのドメイン名の規則に従ったものです。

address

ユーザー名は所属するドメインの中で管理され、同じ名前のものがないようにしています。ドメイン名が異なればユーザー名が同じでも別のメールアドレスとなります。

ドメイン名

ドメイン名は「文字列」をピリオドで区切った形をしています。この文字列を「ラベル」といいます。一番右側のラベルを「トップレベルドメイン」と呼び、以下左へ順に「第2レベルドメイン」、「第3レベルドメイン」、……と呼びます。

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後ろの方ほど大きな分類なので最後の部分をトップレベルドメインと呼ぶのです。これは欧米では住所は後ろほど広い地域を指し、最後が国名になることと対応しています。

ドメイン名の種類

トップレベルドメインが .jp となっているものは、日本国内の組織や個人が運営しているドメインです。.com となっているものはかつてはアメリカ合衆国でしたがいまでは他の国の場合もあります。

トップレベルドメインは現在大きく分けて2種類のものが使われています。一般トップレベルドメイン(gTLD)と国別トップレベル・ドメイン(ccTLD)です。記号は generic Top Level Domain と country code Top Level Domain の意味です。general

一般トップレベルドメイン

一般トップレベルドメインには「.com」「.org」「.net」などがあります。歴史的な経緯で米国の組織が登録されていますが、特に「.com」はだれでも取得できます。事実上は米国の団体が多いのですが、日本の企業が com を取得する例もあります。しかし、「.edu」「.mil」および「.gov」などは米国のみです。インターネットの技術が米国の軍事研究から始まったこと、ドメイン名の管理にも米国政府が金銭的負担をしていたことからこのようになっています。

国別トップレベルドメイン

国別トップレベルドメインは各国に割り当てられているもので、英字2文字です。

国別トップレベルドメインの登録や管理は各国の組織に任されています。日本では国内の団体や個人に限って登録をしていますが、自国のドメインを広く売りに出して登録料で外貨を獲得している国もあります。たとえばツバルは .tv になるのでテレビ関係の企業に売れます。利益は地球温暖化に伴う海面上昇対策に当てるそうです。

トップレベルドメインの分類

一般
gTLD
com商業組織
netネットワーク
org非営利組織
世界の誰でも登録できるgTLD
edu高等教育機関
gov米国連邦政府機関
mil米国軍事機関
int国際機関
一定の登録要件を必要とするgTLD
国別
ccTLD
auオーストラリア
jp日本
us米国
登録を国内に限定しているccTLD
toトンガ
tvツバル
wsサモア
登録を世界にオープンにしているccTLD

一般トップレベルドメインの追加の動き

最近 .com ドメインを取得しようとする企業が増えて名前が不足したり、あらかじめめぼしいものを登録しておいて後で高く売りつけるような不当な商売も行われるようになるなど問題も生じています。そこで一般トップレベルドメイン gTLD を増やすことになりました。ビジネス用の .biz 情報提供一般に .info など完全にオープンなものから、特定の業界向け、個人向けなど様々なものがあります。

2000年11月のICANN(Internet Corporation for Assigned Names and Numbers)の理事会で決まったものですが、まだ見かけません。 基本的に登録は早い者勝ちなので、他人にとられないよう登録だけしてまだ使っていないのかもしれません。

JPドメイン名の分類

日本では現在3つのやり方で登録をしています。属性型JPドメイン、地域型JPドメイン、汎用JPドメインです。

属性型JPドメイン

登録する組織や団体の性格による分類を属性型ドメイン名といいます。これがもっとも普及しています。

日本の属性型ドメイン名
ac.jp大学系教育機関
co.jp一般企業
go.jp政府機関
or.jp会社以外の団体
ne.jpネットワークサービス・プロバイダ
gr.jp任意団体
ed.jp小・中・高校など18歳未満を対象とする学校

地域型JPドメイン

地域型ドメイン名は、組織や個人の存在する地域で分類します。都道府県、地方公共団体、病院、個人等が利用できます。

地域型ドメイン名の例
pref.aomori.jp 青森県
edu-c.pref.aomori.jp 青森県学校教育センター(これは県の中の一部)
city.hirosaki.aomori.jp 弘前市

汎用JPドメイン

汎用JPドメインは第2レベルドメインに分類を入れずに直接団体の名前(申請した名前)を入れるものです。.com や .org のような形になります。

日本国内の個人や団体に限りという条件がありますが、1組織1ドメインという制限がなくなりイベントや商品企画ごとにドメインを登録することも可能になりました。また、日本語を使用することもできることになりましたが、こちらは互換性の問題が残っています。

汎用JPドメイン名の例(これは架空)
example.jpいままでどおり英数字だけのもの
日本語.jp漢字やひらがなを使うもの

日本ではかつて、1組織1ドメインという制限をし、登録料も割高だったので制限のない .com に登録している企業も多いのです。この制限をはずすことでインターネットの利用を活性化させ、登録料も多く入ってくるようになります。

ユーザー名

ユーザー名はドメインを取得した組織が決めます。組織内で同じ名前があってはなりません。これで、世界に一つしかないことが保証されたメールアドレスができるわけです。

 個人がメールアドレスを持つには 

学校や会社などの組織で発行する以外の個人のメールアドレスを持つにはいくつか方法があります。

1.自分でドメインを取得する

 これで自由に自分でメールアドレスをいくつでも作れます。どんなユーザー名をつけようと自由です。もし、小泉洋という人がいたとして、koizumi.gr.jp というドメインをとれたら、hiroshi@koizumi.gr.jp などというアドレスも作れます。サーバーなどを自分で用意しなければならないのですが、最近は仮想ドメインなどとよばれる、業者のサーバーを使用させてもらうサービスもあり、それほど現実離れしたものではありません。ただ、普通の人はここまでしません。

2.業者と契約してドメインのメンバーにしてもらう

 インターネット接続業者(Internat Service Provider)と契約します。業者のもっているドメインのメンバーとしてメールアドレスを発行してもらいます。ユーザー名は制約をうけます。ユーザーの希望をとる業者でも既にだれかが使っている名前は使えません。jomon.ne.jp というドメインを持つ業者と契約して horoshi という名前がまだ使われていなかったら、hiroshi@jomon.ne.jp というアドレスを使えることになります。大きな業者ではこれではすぐに使える名前がなくなるので、hiroshi@red.jomon.ne.jp , hiroshi@blue.jomon.ne.jp , hiroshi@green.jomon.ne.jp というようにして、たくさんの hiroshi さんに自分の名前が使えるようにします。自分のコンピュータを電話回線などで業者のネットワークと接続して使用します。月2000円程度で済みます。

3.WebMailを利用する

 無料でメールアドレスを発行してくれるところがあります。マイクロソフト社が運営している、hotmail.com が有名です。さすがにたくさんの人が利用するので hiroshikoizumi@hotmail.com などとユーザー名の部分を長くしなければ使用していない名前が見つからないでしょう。2番目の方法との違いは普通のメールソフトを使わず、インターネットエクスプローラなどのブラウザと呼ばれるソフトを使用することです。ホームページの中に自分のメールが表示されるような形になります。これで、メールを出したり読んだりするひとは、たくさんの広告を見ることになります。業者はこの広告主から料金を取って運営するわけです。民間のテレビ局がコマーシャルの広告料で放送するのと同じです。そのためには、たくさんの人が見に来てくれなければならない。だから無料なのです。

 ただ、自宅から電話回線でつなぐには、2.のインターネット接続業者とのと契約が必要です。この契約をするとたいていメールアドレスももらえますから、WebMailを使うのにメリットのあるのは、2つ目のメールアドレスがほしい場合や、学校や会社などで発行されるアドレス以外にプライベートなものがほしい場合でしょう。また、電話回線でつなぐ場合特に、メール以外の広告もデータとして流れてきますからその分接続時間が長くなります。また、状況によっては返信を書く間、電話がつながったままになってしまう場合も考えられ、電話代には注意が必要です。

 ウェブメールのもう一つのメリットは他人のコンピュータからでもインターネットにつながっていてブラウザさえあれば、面倒な設定をしなくてもどこでもメールを送受できるということでしょう。


聖愛高等学校
http://www.seiai.ed.jp/